【PR】PR会社との付き合い方

今週から世間ではお盆休みに入り有意義な休暇を取っている方も多いのではないでしょうか。

前回の記事にもあった通り、この時期は企業からの情報発信も少なく、広報マンとして情報発信やメディアとの関係構築をするタイミングとしては非常に向いている時期でもありますので是非実践してみてください。

さて、今回はPR会社との付き合い方についてお話をしていきます。

広報マンと言うと大きく事業会社広報部としての広報担当と、PR会社等の広報を専門に扱う広報マンとに大別されます。

もし事業会社の広報部に属していて今後PR会社と付き合って行こうと考えた場合にどのようなことに注意していけばいいのでしょうか。

PR会社を利用する上でみなさんがよく勘違いをしている点が「PR会社＝メディア露出の神様」だと意外と思っていることです。 つまり、PR会社にお願いをするだけでメディア露出ができると勘違いをしているわけです。

現在はインターネットも普及し対人でのコミュニケーションが昔より稀薄化しており、ネタとしては微妙でもメディアとの関係性の上で頭下げて掲載してもらえる時代ではありません。

基盤として、メディア関係者と仲良くしておくことは大前提ですがそれだけではもちろん露出まで持っていくことは出来ず、メディアがこれなら露出したいと思わせるような「情報開発」がPRの肝であることは言うまでもありません。

優良な情報を開発していくためには社会的背景を元にした「調査データ」やこのタイミングであればメディアが取り上げてくれるのではないかという「時流」が非常に大切で、本来PR会社に求めるところはメディア側が欲している情報を入手してもらいそれに応じてアドバイスをもらいながら企画を考えてもらったり、付随する調査データを調べてもらう点にあるのです。

PR会社の担当者は、広報のプロではありながらもその業界のプロではありません。この傾向は大手になるほど強く、一人の担当者で他業種のクライアントを抱えるわけですので、一クライアントの業種に精通することなの不可能なのです。

特に、メディアキャラバン等でメディアに直接説明をしにいく場合にはPR会社の担当者が浅い知識の中で説明するのと、事業会社の広報担当が説明をするのでは当然説明の深さが違うわけです。

つまり、PR会社には広く浅くメディアを追っかけてもらいながら「ここには載せたい」という重点メディアに関しては広報担当自らが働きかけた方が良い結果が生み出せるわけです。

すべての広報業務をPR会社にまかせているとこの点がバイアスとなってしまい露出ができず、露出が出来なければPR活動をPR会社にすべて任せている広報担当者からするとすべてPR会社のせいにしてしまうのもうなずけます。担当者同士で良好な関係を築けれなければもちろん良い結果など出るわけないのです。

PR会社と付き合う場合には、広報活動のどの部分をお願いし、どの部分は広報担当者が行うのかを明確にした上でお付き合いをしていくことがベストなのです。

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